新型コロナ週刊トピック

本紙掲載日：2023-02-25

2面

マスク、脱着の基準は

◆来月１３日から「個人の判断」－佐藤圭創特任医師に科学的知見を聞く

　新型コロナウイルスの新規感染者数は全国的に減少傾向が続き、県内も１日当たりの数が１９日時点で７４人と昨年６月以来の低水準まで改善しました。
先週もお伝えしましたが、こうした感染状況にも鑑みて、国は来月１３日から感染防止策の基本であるマスク着用の基準を「個人の判断に委ねる」ことを決めました。

　では、私たちはどのように着脱を判断していけばいいのでしょうか。県新型コロナ対策調整本部の佐藤圭創特任医師に、その科学的知見を伺います。

◆感染者数と死亡者数に明らかな乖離

　新型コロナの新規感染者数は順調に減少し、延岡市では５週間前に２２６１人だった１週間当たりの感染者数が週を追うごとに半減し、今週は７８人まで減りました。市内の専用病床使用率も２１日が７・８％と１桁となっています。

　ただ、気になるのが連日のように報告されている死亡者です。全国では１週間当たりの新規感染者数が前週から８０００人規模（２２日時点）で減少している一方、重症者数は２００人台で横ばいが続き、１日当たりの死亡者も３週間近く１００～２００人前後で増減を繰り返している状況です。

　感染者数と死亡者数の減少幅には明らかな乖離（かいり）があり、佐藤医師は「報告されない感染者がかなりいる」と指摘しています。体調が悪くなっても放置したり、自己検査（抗原検査）で陽性と分かっても陽性者登録センターに届けない人が急増していることが推測されるといいます。

　医療機関には症状がかなり悪化してから受診して感染が判明するケースが多く、佐藤医師は「水面下ではまだ感染が広まっていて、実際には数字に表れている何倍もの感染者がいるとみられる」と警鐘を鳴らしています。

◆マスク着用、子どもは原則不要

　政府の新型コロナウイルス感染症対策本部はマスクについて、３月１３日以降は「個人の主体的な選択を尊重し、着用は個人の判断に委ねる」とルールを見直すことを決めました。

　本人の意思に反してマスクの着脱を強いることがないよう配慮を求めており、感染が大きく拡大した場合には一時的に場面に応じて着用を呼び掛けることがある得るとしています。

　ただし、子どもについては「健やかな発育・発達の妨げとならないよう着用させないこと」を前提としており、感染拡大時であってもマスクは不要とする方針を示しています。

◆病院や混雑したバスなどでは着用

　一方、高齢者など重症化リスクが高い人への感染を防ぐため、▽医療機関や高齢者施設などへ訪問▽通勤ラッシュ時など混雑した電車やバス（おおむね全員の着席が可能な新幹線・高速バス・貸し切りバスなどは除く）に乗車─する場面では、マスクの着用を「推奨する」としています。

　また、高齢者、基礎疾患（慢性肝臓病・がん・心血管疾患など）がある人、妊婦などは、自分自身を感染から守るため、感染拡大時に混雑した場所へ行く場合のマスク着用が「効果的」だと周知しています。

　新型コロナの検査で陽性になった人や、同居する家族が陽性となった人（濃厚接触者）、疑わしい症状がある場合は周囲に感染を広げないために、引き続き「外出を控える」よう要請しています。これらの人が通院などでやむを得ず外出するときには「マスクを着用し、人混みは避ける」ことも呼び掛けます。

◆許容される従業員や来客への要請

　悩ましいのは職場での対応ですが同対策本部は、事業者が感染対策上または業務上の理由等により利用者（来客）や従業員にマスク着用を求めることは「許容される」としています。

　このうち、重症化リスクの高い人が入院・生活する医療機関や高齢者施設などの従事者に対しては、勤務中のマスク着用を「推奨する」との方針です。

◆マスクは非常に有効な感染対策

　佐藤医師によると、多くの論文解析で「マスク着用により感染リスクは１６％低下し、その差は統計的に有意だった」とする北京大学の研究（トランスレーショナル精神医学誌）や、「すべての研究でマスク着用政策に関連した発生率の急速かつ大幅な減少が報告されている」というＷＨＯ研究者のメタ解析（Ｅ臨床医学誌）など、感染防止効果が報告されているといいます。

　このように、世の中にはマスク着用のエビデンス（科学的根拠）は複数あるものの、外した場合のエビデンスは乏しいといいます。

　また、専門家の中には「微小なウイルスはマスクをすり抜けてしまう」という意見もありますが、佐藤医師は「ウイルスだけで感染する可能性は低く、飛沫（ひまつ）を防ぐことが最も重要だ」と着用の意義を強調しています。

　最近の研究で新型コロナウイルスは長くても２４時間程度しか生存できないことが判明し、ウイルスだけで人に感染するほどの量が残存する可能性は低いことが分かっています。

　最も感染リスクが高いのは、ウイルスを大量に含んだ感染者の飛沫で、不織布マスクであれば飛沫を十分に食い止める効果があることは証明されています。このため佐藤医師は、「飛沫が排出される口や鼻をマスクで覆うことは非常に有効な感染防止策」だと訴えています。

◆混乱招きかねない拙速な緩和

　マスク着用にはほかに、息がこもり加湿されることで口腔（こうくう）内や鼻腔内、気道の繊毛運動が活発になって、ウイルスが付着しにくくなる効果もあるといいます。

　また、ウイルスを一定程度吸い込みにくくするだけでなく、ウイルスが付着した手で口や鼻元に触れるのを機械的に防ぐ役割を果たし、案外その効果が大きいのだそうです。

　こうした裏付けから佐藤医師は、死亡者が連日のように報告され、水面下での感染が続いている可能性が高い現状では、「拙速に着用ルールを緩和すると混乱を招きかねず時期尚早」だと訴えています。

　その上で、ルール見直し後のマスク着脱については、感染リスクと健康被害（熱中症・呼吸困難・マスク皮膚炎など）リスクとのバランスを考えながら、臨機応変に判断していくようアドバイスしています。

　感染リスクはその時の感染状況や場所（屋内か屋外か）、換気状態、会話量、会話相手との距離、交通機関の混雑状態、行動様式（会話や運動の有無）などから判断します。

　健康被害リスクは湿度や気温、発汗量、飲水量、体温、運動作業の強度や時間、呼吸器系統の基礎疾患の有無や状態、２歳未満かどうかなどを考慮します。

　佐藤医師はマスク着用ルールが緩和されるのは、決してウイルス自体の感染力が弱まったためではないことを改めて強調した上で、「今後はそれぞれの機関で、いまの社会的ウイルス量を考慮しながらマスク着用が必要かどうかを判断していかなければいけない」と念押ししています。