オンラインで地域連携を

コロナ下医療と福祉を考える−延岡市医師会

◆２協議会が合同ウェブ会議

　延岡市医師会（佐藤信博会長）の「第１７回地域医療ネットワーク連絡協議会」と「第５回在宅医療実施施設と救急医療機関の連絡協議会」の合同連絡協議会がこのほど、延岡市紺屋町のエンシティホテル延岡であった。医療や福祉に携わる関係者が出席し、「コロナ下における延岡市の医療・福祉の現状とこれから」について考えた。

　例年、別々に開催しているが、今回は新型コロナウイルス感染症対策として初めて合同で実施。会場に２４人、ウェブ配信を通じて７６人が参加した。

　会では、介護施設の施設長、医師、行政の担当者らがそれぞれの立場から発表した。このうち石内医院＝同市川島町＝の石内裕人院長と、東海地域包括支援センター主任介護支援専門員の中村健次郎さんは「東海地区連携会議について」発表した。

　同地区連携会議は２０１５年４月から、石内院長の提案で「顔の見える化」から何でもお互いに相談できる関係を目指し毎月開催。情報共有や意見交換の場となっている。コロナ禍の昨年は６月から、「Ｚｏｏｍ」を使ったオンライン会議に切り替え、第４木曜の午後６時から会議を開いているという。

　中村さんは、オンライン会議の利点を紹介。感染状況に関係なく毎月の開催が可能となったこと。参加者同士の顔の見える機会、情報共有できる機会の維持が可能になったこと。コロナ禍におけるさまざまな課題の抽出、解決策の提案、検討できる場が再開できたことを説明。感染予防ができる上に、移動や会議時間を簡略化できることなど利点を強調し、さまざまな会議でオンライン会議を取り入れることを提案した。石内院長も各包括支援センターを中心に医療者も入り、定期的に会議を開くことがオンラインだと可能だと強調した。

　このほか各発表者からは、コロナ禍前後での変わったことや傾向、工夫していること、心身的な負担が大きいスタッフ等へのケア体制、ワクチン接種についてなど、事例を踏まえながらさまざまな発表があり、参加者は真剣な様子で聞き入っていた。