沿岸海難救助訓練−サーファーが行方不明に

海保・消防・警察など−連携確認

　日向海上保安署や日向市消防本部、日向警察署など８団体はこのほど、日向市伊勢ケ浜海水浴場で沿岸海難救助訓練を実施した。第十管区海上保安本部所属の航空機（ヘリ）、小型船舶も出動し、海難発生時の連携強化を図った。

　参加したのは、３機関のほか市、日向小型船舶安全会、日向ライフセービングクラブ、市サーフィン連盟、第十管区海上保安本部鹿児島航空基地の約６０人。黒木秀樹副市長ら行政職員や市民が見守る中、訓練を実施した。

　開会を前に、日向海保の中川雅博署長が２０１９年に９件のサーファーによる海難事故が発生し、７人が死亡または行方不明になったことを紹介。「各団体の得意分野を発揮して連携を図りたい。演練することで救命率の向上につながる。実りある訓練にしてほしい」とあいさつした。

　訓練では、現地調整本部設置後、「サーファーが流されて行方が分からなくなった」という想定で３パターンの救助を実施。一つ目は、小型船舶安全会、ライフセービングクラブ、サーフィン連盟の民間団体。二つ目は警察とライフセービングクラブが協力して救助した。

　三つ目は、日向海保と鹿児島航空基地、消防本部が連携。消防署員が泳いで要救助者のもとへ向かうと同時に、鹿児島航空基地所属のヘリ「まなづる」も現場上空へ到着。署員が救命具で確保した要救助者をヘリから降りて来た隊員に引き渡した。

　この日は天候は曇りで、海上の波が高い状況下、本番さながらの訓練となった。

　閉会式で黒木副市長は「荒れた海での訓練となったが、各団体が特長を生かした活動を行い、非常に有意義だった。今後も顔の見える関係を築き連携をさらに深めてほしい」と講評した。