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好漁場広がる本県沖合

本紙掲載日:2018-09-21
3面
宮崎の水産業について説明する西府局長

「海を知る」宮大公開講座

◆一方で減る漁業者、漁船

 「海を知る」をテーマにした宮崎大学の第4回公開講座(延岡市教育委員会共催)が15日、市社会教育センターであった。県水産振興協会(同市熊野江町)の西府稔也事務局長が県水産業と同協会が取り組む種苗生産について講義した。

 校外学習で同市を訪れていた宮崎第一高校2年生ら受講者を前に、西府局長はまず県沖合がカツオ一本釣りとマグロはえ縄漁、同沿岸が中型まき網漁の好漁場であることを紹介。その上でここ10年の間に漁業経営体数が500、漁業者が1000人、漁船が500隻減少していること、廃業した経営体の大半が個人事業主、現就業者のうち約4割が60歳以上、経済的理由から約5割の船が船齢30年を超えていることなどをデータを交えながら示した。

 この水産業の厳しい現状について西府局長は「県だけでなく全国的なもの」とし、その改善を図る県水産振興協会の役割について説明した。

 漁獲量の減少から収入、漁業者が減っていく〃負のスパイラル〃の解消を目指す同協会は現在、カサゴやヒラメ、シマアジ、アユなど計8魚種の種苗を年間約300万尾のペースで生産中。これら人工種苗の養殖業への供給、海洋に放流する栽培漁業を通して「水産業の未来に種をまいている」(西府局長)。

 気候要素や水産資源の分布、生息数などの変化が数十年間隔で急激に変化する「レジームシフト」についても、西府局長は「海水温が下がり始めている。漁獲量が減っているクルマエビやアワビがまた増え始めるかもしれない」と期待感を示しながら、受講者に向けて「ぜひ多くの魚を味わってほしい。食卓から水産業を支えてもらえれば」と呼び掛けた。

 次回の講座は22日午後2時から社会教育センターで開き、内田勝久教授が土々呂湾でのみやざきサクラマス生産の現状と展望について講義する。

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